【2023年版】看護師の給料ランキングを大公開！カテゴリー別に最新情報をお届け

病院やクリニックなど、さまざまな職場で活躍する看護師。やりがいのある仕事ですが、看護師の平均給与が気になる、給与アップしたいなど、給与について詳しく知りたい方もいるのではないでしょうか。本記事では、看護師の給料を勤務地や年齢などのカテゴリーごとに、平均収入ランキングを使って詳しく分析していきます。給与アップの方法もご紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

• 看護師の給料の平均は？
• 看護師の地域別給料ランキング
• 正看護師の年齢別給料ランキング
• 正看護師と他の職種の給料
• 看護師が給料を上げる方法4つ
• 看護師の給料アップには、転職もおすすめ

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看護師の給料の平均は？

2023年3月に公開されたデータによると、正看護師の全国平均年収は約508万円、准看護師は約418万円です。
全職種の平均年収約496万円と比較すると、正看護師は平均年収をやや上回っています。
ただし、地域や年齢、設置主体、施設の規模などによって給与には差がでます。ご自身の給与と比較する際は、各条件を考慮する必要があるといえるでしょう。

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者のデータ）
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者のデータ）を加工し算出しています。

看護師の給料の内訳

看護師の給与の内訳は、主に5つの項目で構成されています。
月給は、基本給に夜勤手当や残業手当を加えた金額です。病院や施設によっては、保健師や助産師などプラスの資格を持つ看護師に対して、「資格手当」として別途支給されることもあります。ボーナスは通常年2回支給され、その他の手当には通勤手当や住宅手当などが含まれます。

看護師の地域別給料ランキング

正看護師の地域別給料ランキングでは、1位が平均年収564万円の東京都、2位が奈良県、3位が兵庫県です。最下位の鹿児島県と比較すると約168万円の差があり、地域によって給料は大きく異なることがわかります。

正看護師の【全都道府県】給料ランキング

順位	都道府県	平均年収
1位	東京都	約564万円
2位	奈良県	約545万円
3位	兵庫県	約541万円
4位	埼玉県	約541万円
5位	富山県	約534万円
6位	岐阜県	約531万円
7位	和歌山県	約530万円
8位	新潟県	約529万円
9位	大阪府	約529万円
10位	神奈川県	約527万円
11位	静岡県	約522万円
12位	愛知県	約521万円
13位	滋賀県	約518万円
14位	京都府	約516万円
15位	千葉県	約514万円
16位	山口県	約513万円
17位	福井県	約511万円
18位	北海道	約504万円
19位	宮城県	約504万円
20位	茨城県	約502万円
21位	山梨県	約498万円
22位	福岡県	約498万円
23位	香川県	約496万円
24位	長野県	約496万円
25位	徳島県	約494万円
26位	広島県	約490万円
27位	三重県	約490万円
28位	福島県	約489万円
29位	秋田県	約487万円
30位	群馬県	約484万円
31位	佐賀県	約484万円
32位	島根県	約483万円
33位	岡山県	約482万円
34位	長崎県	約481万円
35位	岩手県	約478万円
36位	沖縄県	約477万円
37位	石川県	約476万円
38位	山形県	約472万円
39位	高知県	約458万円
40位	鳥取県	約450万円
41位	栃木県	約449万円
42位	青森県	約449万円
43位	熊本県	約443万円
44位	愛媛県	約437万円
45位	大分県	約433万円
46位	宮崎県	約427万円
47位	鹿児島県	約396万円

首都圏・関西圏・中部圏で平均年収が高い傾向にあります。一方、九州・沖縄、四国では、比較的平均年収が低い傾向に。地域差の理由は、給料相場や看護師不足への対策などが影響していると考えられます。 実際に、給与水準が高い都市部や看護師数が少ない地域では、正看護師の平均年収が高い場合が多いです。

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 都道府県別）
全国～埼玉/ 千葉～愛知/ 三重～山口/ 徳島～沖縄
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 都道府県別）を加工し算出しています。

正看護師の給料ランキング【北海道・東北地方】

順位	都道府県	平均年収
1位	北海道	約504万円
2位	宮城県	約504万円
3位	福島県	約489万円
4位	秋田県	約487万円
5位	岩手県	約478万円
6位	山形県	約472万円
7位	青森県	約449万円

北海道・東北地方の正看護師の給料ランキングでは、北海道が1位で平均年収約504万円です。最下位の青森県との差は55万円。北海道・東北地方は、全国と比較して平均的な給与相場であることが分かります。

正看護師の給料ランキング【関東地方】

順位	都道府県	平均年収
1位	東京都	約564万円
2位	埼玉県	約541万円
3位	神奈川県	約527万円
4位	千葉県	約514万円
5位	茨城県	約502万円
6位	群馬県	約484万円
7位	栃木県	約449万円

関東地方の正看護師の給料ランキングでは、東京都が最も高く平均年収約564万円、その後に埼玉県、神奈川県が続きます。一方で、栃木県や群馬県などは比較的低い水準にあります。関東でも、都市部や人口の多い地域ほど、給料が高い傾向が見られます。

正看護師の給料ランキング【中部地方】

順位	都道府県	平均年収
1位	富山県	約534万円
2位	岐阜県	約531万円
3位	新潟県	約529万円
4位	静岡県	約522万円
5位	愛知県	約521万円
6位	福井県	約511万円
7位	山梨県	約498万円
8位	長野県	約496万円
9位	石川県	約476万円

中部地方の正看護師の給料ランキングでは、富山県がトップの平均年収534万円。続いて岐阜県と新潟県が僅差で並びます。一方、石川県や山梨県、長野県は相対的に低い水準ですが、給料差はそれほど大きくありません。

正看護師の給料ランキング【近畿地方】

順位	都道府県	平均年収
1位	奈良県	約545万円
2位	兵庫県	約541万円
3位	和歌山県	約530万円
4位	大阪府	約529万円
5位	滋賀県	約518万円
6位	京都府	約516万円
7位	三重県	約490万円

近畿地方の正看護師の給料ランキングでは、奈良県が最も高く平均年収約545万円。比較的人口が少ない奈良県や和歌山県が上位にランクインしているのが、近畿地方の特徴です。

また、三重を除く6県が500万円を超えており、全国的にもやや高めであることが分かります。

正看護師の給料ランキング【中国・四国地方】

順位	都道府県	平均年収
1位	山口県	約513万円
2位	香川県	約496万円
3位	徳島県	約494万円
4位	広島県	約490万円
5位	島根県	約483万円
6位	岡山県	約482万円
7位	高知県	約458万円
8位	鳥取県	約450万円
9位	愛媛県	約437万円

中国・四国地方の正看護師給料ランキングでは、山口県が平均年収約513万円でトップです。一方、愛媛県が最下位で平均年収約437万円となっています。

山口県を除く8県で500万円を切っており、全国的にも比較的給与額が低い地域と言えるでしょう。

正看護師の給料ランキング【九州地方・沖縄】

順位	都道府県	平均年収
1位	福岡県	約498万円
2位	佐賀県	約484万円
3位	長崎県	約481万円
4位	沖縄県	約477万円
5位	熊本県	約443万円
6位	大分県	約433万円
7位	宮崎県	約427万円
8位	鹿児島県	約396万円

九州地方・沖縄の正看護師給料ランキングでは、福岡県が最も高く平均年収約498万円。一方、最低額は鹿児島県の約396万円です。福岡県の人口は九州地方の中でも群を抜いて多いため、平均収入も周囲の県より一段と高いのが特徴です。

ただ地域としては全県が500万円未満と、平均年収が低いと言えます。

准看護師の都道府県別ランキング

順位	都道府県	平均年収
1位	千葉県	約509万円
2位	山梨県	約506万円
3位	兵庫県	約492万円
4位	東京都	約479万円
5位	新潟県	約478万円
6位	京都府	約466万円
7位	愛知県	約459万円
8位	静岡県	約453万円
9位	奈良県	約453万円
10位	岡山県	約452万円

...

45位	青森県	約322万円
46位	長崎県	約313万円
47位	宮崎県	約312万円

准看護師の給料は、正看護師に比べて全体的にやや低めです。
准看護師の中では、首都圏や関西圏などの都市部で平均年収が高い傾向に。また、九州・沖縄、四国地方では、正看護師同様に平均年収がやや低い傾向にあります。

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 都道府県別）
全国～埼玉/ 千葉～愛知/ 三重～山口/ 徳島～沖縄
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 都道府県別）を加工し算出しています。

正看護師の年齢別給料ランキング

正看護師の給料を年齢別に見てみると、平均年収が最も高いのは55～59歳で約578万円です。正看護師の年収は、定年をピークに年齢や経験が上がるにつれて高くなる傾向にあります。定年を過ぎてから収入が下がる要因としては、働き方や雇用形態の変化などが挙げられます。

順位	年齢層	平均年収
1位	55 ~ 59歳	約578万円
2位	50 ~ 54歳	約566万円
3位	45 ~ 49歳	約565万円
4位	40 ~ 44歳	約529万円
5位	35 ~ 39歳	約505万円
6位	60 ~ 64歳	約483万円
7位	30 ~ 34歳	約478万円
8位	25 ~ 29歳	約477万円
9位	20 ~ 24歳	約400万円
10位	70歳~	約395万円
11位	65 ~ 69歳	約393万円

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 年齢階級別）
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 年齢階級別）を加工し算出しています。

正看護師と他の職種の給料

全職種の平均年収が約496万円の中、正看護師の年収は47位で約508万円です。医療従事者の中では、高度な知識や技術を必要とする医師の平均年収がトップで、正看護師は上位7番目にランクイン。正看護師と役割が近い助産師、薬剤に関する専門性の高い薬剤師が28位29位に並び、正看護師よりも給与が高いことが分かります。

全体（男女）

順位	職業	平均年収
1位	航空機操縦士	約1600万円
2位	医師	約1428万円
3位	大学教授（高専含む）	約1065万円
4位	法務従事者	約971万円
5位	管理的職業従事者	約862万円
6位	大学准教授（高専含む）	約860万円
7位	歯科医師	約810万円
8位	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	約780万円
9位	公認会計士，税理士	約746万円
10位	小・中学校教員	約739万円
11位	研究者	約703万円
12位	著述家，記者，編集者	約697万円
13位	大学講師・助教（高専含む）	約697万円
14位	獣医師	約686万円
15位	高等学校教員	約677万円
16位	システムコンサルタント・設計者	約660万円
17位	機械器具・通信・システム営業職業従事者（自動車を除く）	約654万円
18位	電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	約644万円
19位	発電員，変電員	約634万円
20位	企画事務員	約630万円
21位	建築技術者	約620万円
22位	化学技術者	約619万円
23位	輸送用機器技術者	約612万円
24位	金融営業職業従事者	約607万円
25位	機械技術者	約606万円
26位	鉄道運転従事者	約593万円
27位	船内・沿岸荷役従事者	約585万円
28位	助産師	約584万円
29位	薬剤師	約583万円
30位	他に分類されない専門的職業従事者	約579万円
31位	その他の営業職業従事者	約578万円
32位	土木技術者	約573万円
33位	販売類似職業従事者	約564万円
34位	他に分類されない技術者	約557万円
35位	ダム・トンネル掘削従事者，採掘従事者	約553万円
36位	金属技術者	約550万円
37位	ソフトウェア作成者	約550万円
38位	診療放射線技師	約543万円
39位	自動車営業職業従事者	約540万円
40位	その他の情報処理・通信技術者	約534万円
41位	秘書	約520万円
42位	車掌	約519万円
43位	はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具整備・修理従事者	約515万円
44位	クレーン・ウインチ運転従事者	約513万円
45位	化学製品製造従事者	約510万円
46位	臨床検査技師	約508万円
47位	（正）看護師	約508万円
48位	電気工事従事者	約506万円
49位	製銑・製鋼・非鉄金属製錬従事者	約502万円
50位	自動車組立従事者	約501万円

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）を加工し算出しています。

女性

順位	職業	平均年収
1位	医師	約1138万円
2位	大学教授（高専含む）	約997万円
3位	法務従事者	約972万円
4位	歯科医師	約878万円
5位	航空機操縦士	約873万円
6位	大学准教授（高専含む）	約813万円
7位	管理的職業従事者	約749万円
8位	小・中学校教員	約657万円
9位	大学講師・助教（高専含む）	約622万円
10位	高等学校教員	約607万円
11位	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	約603万円
12位	公認会計士，税理士	約595万円
13位	システムコンサルタント・設計者	約593万円
14位	助産師	約584万円
15位	研究者	約574万円
16位	獣医師	約571万円
17位	著述家，記者，編集者	約562万円
18位	薬剤師	約540万円
19位	化学技術者	約518万円
20位	企画事務員	約516万円
21位	鉄道運転従事者	約511万円
22位	輸送用機器技術者	約509万円
23位	機械器具・通信・システム営業職業従事者（自動車を除く）	約507万円
24位	秘書	約506万円
25位	（正）看護師	約506万円
26位	発電員，変電員	約503万円
27位	金融営業職業従事者	約500万円
28位	電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	約494万円
29位	臨床検査技師	約481万円
30位	他に分類されない専門的職業従事者	約480万円

女性の職種別平均年収ランキングでは、医師が1位で約1138万円、大学教授が2位で約997万円、法務従事者が3位で約972万円となっています。

正看護師は25位で約506万円。医療従事者の中では助産師や薬剤師よりも低い位置にランクインしていますが、全職種の平均年収が女性は約394万円であること、また順位が25位であることからも高い給料と言って問題ないでしょう。

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）を加工し算出しています。

男性

順位	職業	平均年収
1位	航空機操縦士	約1617万円
2位	医師	約1514万円
3位	大学教授（高専含む）	約1082万円
4位	法務従事者	約971万円
5位	大学准教授（高専含む）	約876万円
6位	管理的職業従事者	約874万円
7位	その他の経営・金融・保険専門職業従事者	約851万円
8位	歯科医師	約793万円
9位	公認会計士，税理士	約793万円
10位	小・中学校教員	約792万円
11位	著述家，記者，編集者	約786万円
12位	研究者	約749万円
13位	獣医師	約735万円
14位	大学講師・助教（高専含む）	約734万円
15位	企画事務員	約719万円
16位	高等学校教員	約707万円
17位	保険営業職業従事者	約686万円
18位	システムコンサルタント・設計者	約680万円
19位	金融営業職業従事者	約673万円
20位	機械器具・通信・システム営業職業従事者（自動車を除く）	約672万円
21位	電気・電子・電気通信技術者（通信ネットワーク技術者を除く）	約659万円
22位	化学技術者	約645万円
23位	建築技術者	約641万円
24位	発電員，変電員	約639万円
25位	他に分類されない専門的職業従事者	約639万円
26位	薬剤師	約637万円
27位	輸送用機器技術者	約620万円
28位	機械技術者	約617万円
29位	販売類似職業従事者	約616万円
30位	秘書	約615万円
31位	総合事務員	約607万円
32位	鉄道運転従事者	約597万円
33位	その他の営業職業従事者	約597万円
34位	庶務・人事事務員	約588万円
35位	船内・沿岸荷役従事者	約587万円
36位	他に分類されない技術者	約583万円
37位	土木技術者	約582万円
38位	その他の一般事務従事者	約580万円
39位	ソフトウェア作成者	約571万円
40位	営業・販売事務従事者	約570万円
41位	その他の情報処理・通信技術者	約569万円
42位	金属技術者	約564万円
43位	診療放射線技師	約564万円
44位	デザイナー	約564万円
45位	音楽家，舞台芸術家	約561万円
46位	臨床検査技師	約560万円
47位	ダム・トンネル掘削従事者，採掘従事者	約558万円
48位	会計事務従事者	約552万円
49位	生産関連事務従事者	約552万円
50位	自動車営業職業従事者	約552万円
51位	車掌	約540万円
52位	化学製品製造従事者	約535万円
53位	宗教家	約530万円
54位	幼稚園教員，保育教諭	約530万円
55位	自動車組立従事者	約529万円
56位	保健師	約524万円
57位	はん用・生産用・業務用機械器具・電気機械器具整備・修理従事者	約523万円
58位	製銑・製鋼・非鉄金属製錬従事者	約522万円
59位	（正）看護師	約522万円
60位	運輸・郵便事務従事者	約519万円

男性の平均年収ランキングでは、航空機操縦士がトップで約1617万円、医師は約1514万円で2位にランクインしています。一方、正看護師は59位で約522万円。女性の正看護師と比べて順位は低いものの、男性全体の平均給与額が約554万円であることを考えると給与水準は中程度といえるでしょう。

参考資料はこちら
厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）
※上記データは、厚生労働省「令和４年賃金構造基本統計調査」（一般労働者 職種別）を加工し算出しています。

看護師が給料を上げる方法4つ

ここでは、看護師が給料を上げるためにできることを4つご紹介します。給料についてお悩みの方は、ぜひ参考にしてみてください。

資格を取得する

認定看護師や専門看護師、ケアマネージャー、助産師などの資格を持つことで、同じ看護師よりも有利に働ける場合があります。病院や施設によっては、プラスの資格を持つことで基本給が上がったり手当が貰えたりすることがあるためです。

資格取得には時間やコストがかかるものの、スキルアップに意欲的な方や将来的により良い条件で働くことを考える方にはおすすめの方法です。

夜勤を増やす

看護師の給料で大きな割合を占めている夜勤手当。夜勤回数を増やすことで、給料アップを狙うのもいいでしょう。体力、生活スタイルなどを考慮し、問題なく働ける方にとっては、職場を変えずに給与アップできる効果的な方法と言えます。しかし、夜勤が増えると生活リズムが崩れやすくなるため、体調管理には注意が必要です。

管理職を目指す

看護師長や看護部長などの役職に昇格することで、基本給が上がり、さらに手当が付くことも期待できます。ただし、病院によっては昇格に一定の条件や基準が設けられていることがあるため、勤続年数などの条件に合っているか確認しましょう。また、マネジメント能力などのスキルが求められることが多いため、自身のスキルアップにもつながります。

転職する

思い切って待遇の良い病院や施設に転職することで、給料アップが期待できます。自分に合った転職先を見つけるには給料だけでなく、諸手当や福利厚生の充実度も見極めることも大切。不明点などがある場合は面接で確認しましょう。

転職サイトには条件や環境が詳しく掲載されているものもあるため、比較しながら選ぶことができます。さらに効率よく転職活動を進めたい場合は、転職エージェントへの相談もおすすめです。悩みや希望に応じて、希望に沿った勤務先を見つけるサポートが受けられます。

看護師の給料アップには、転職もおすすめ

今回は、最新データを用いてカテゴリー別に看護師の給料ランキングをご紹介しました。看護師の平均年収は、年齢や勤務地によって差がありますが、一般的に年齢が高く都市部であるほど、 給料が高くなる傾向にあります。

給料をアップするためには、資格を取得したり、夜勤を増やしたりなどを検討してみましょう。また、給料だけでなく、より自分の希望に沿った職場で働きたいと考えている場合は、転職もおすすめ。ナースステップでは一人ひとりのお悩みに寄り添い、医療業界選任コンサルタントが 転職をサポートします 。転職をご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。

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